中東情勢の緊迫を受け、市場はリスクを織り込み始め、安全資産への資金シフトが進み、値動きの激しい展開が続いています。
市場ボラティリティが高まる一方、良好な企業の利益成長などファンダメンタルズ（基礎的条件）が前向きな見通しを引き続き下支えしています。
中東情勢が急速に悪化し、その影響は幅広い市場に広がっています。原油価格が急騰し、米国株式が下落。さらに粘着インフレへの懸念から、米国債利回りが約1年ぶりの高水準に達し、米国債がセーフヘイブン（逃避先）として機能しなくなっていると示唆されます。加えて、安全資産かつインフレヘッジとされる金も下落した中、米ドルは上昇しました。これらの動きは市場がリスクを織り込み始め、安全資産の力学が変化していることを反映しています。
市場ボラティリティの上昇は、中東情勢の解決に向けた道筋が明らかになるまで続くと予想されます。恐怖指数ともいわれるVIX指数は、米トランプ政権が相互関税措置を発動した2025年4月2日の「解放の日（Liberation Day）」以来初めて30を上回りました。市場ボラティリティは中東情勢が解決策を見出せれば徐々に正常化していくでしょう。
一方、ミクロに目を向けると、2026年の企業の利益成長は堅調さを維持しており、前向きな見通しを引き続き下支えしています。市場のリスク許容度は低下していますが、それは一時的な原油価格の混乱、短期的なインフレ圧力、不均衡な経済活動を反映しており、景気後退入りを示すものではないと考えます。戦争が長期化し原油価格が高止まりすれば、市場への影響が広がる可能性もありますが、歴史的に見て市場は時間の経過とともに原油ショックや地政学リスクを織り込んできました。
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